コンサルタント弁護士・籔本恭明(やぶもとやすあき)
経営の視点
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帰納法の限界
帰納法の限界
作成:2014年3月27日(木)
現在の経営コンサルタントは、ほぼ例外なく帰納法を使う。
リサーチをして、インタビューをして、必要に応じてアンケートをとり、さまざまな情報を収集し、情報をグルーピング化して、帰納法を使って、観察される事象の共通する内容に着目して、ある結論を導き出します。
しかし、帰納法により証明できたといえるためには、全事例を漏れなく調査する必要があるわけです。
したがって、経営コンサルタントが使う「帰納法」によって、証明されたことにはならないのです。
それでは、経営コンサルティングに帰納法は意味はないのでしょうか。
もちろん、あります。
可能な限り情報を収集し、帰納法を使って分析するときに、「洞察力」が働くのです。
要は、経営コンサルティングにおける帰納法は、数学の証明のようなものではなく、洞察力の発揮させる呼び水のようなものだと思うのです。
その際に、この帰納法の限界を認識することによって、間違った洞察に至らないように注意を払うことができるのです。

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