コンサルタント弁護士・籔本恭明(やぶもとやすあき)
経営の視点
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社会人再教育科目としての哲学
社会人再教育科目としての哲学
作成:2014年3月21日(金)
人間は誰でも社会から大きな恩恵を受けている。
この恩恵に報いるためには、社会に役立つ知識、技術、徳性を身に付ければつけるほど、その報いる度合が大きくなる。
だからこそ、教育はなくてはならないものなのだ。
ところが、時代の進歩が速いため、大学で学んだ知識だけでは、社会に貢献できる度合が時間とともに逓減してくる。
そのために、社会人への再教育がますます必要になってくる。
この再教育科目の中に、徳性を涵養する哲学の重要性が高まるのではないか。
石田梅岩は、45歳から、借家で石門心学を説き始めたが、最盛期には門人は400名にのぼったという。
稲盛和夫氏は、51歳で始めた盛和塾は8000名を超えている。
本来は、義務教育課程で哲学を習得するべきだ。
文部科学省は道徳教育に遅きに失した感があるが漸く力を入れ始めた。
しかし、この道徳教育は哲学とまで言える内容に至っていないように思われる。
社会人になって孤立無援にくじけそうになったとき、四面楚歌のとき、自分を勇気づけてくれるのは哲学しかないのである。
哲学こそ社会人への再教育の必須科目だと思う次第である。
これが提供されないなら、企業がそれぞれ哲学教育に取り組むしかない。

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